単独でMSを確定診断できる検査はありません

「この検査が陽性ならMS」といった具合に、単独でMSを確定診断できる検査はありません。症状だけで診断することもできません。下記に挙げたようないくつかの検査をして、他の病気でないことを調べて、総合的に判断して診断されます。

診療科でいうとMSは「脳神経内科（神経内科）」が通常担当します。脳神経内科の中にもアルツハイマー病やパーキンソン病などの神経変性疾患や脳血管障害などいくつかの専門分野がありますが、MSは「神経免疫」を専門にする医師が担当することが多いです。

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病巣の大きさや分布がわかるMRI検査

MSで最もよく行われる検査はMRIです。病巣の大きさや形、分布が画像で示されます。MSでは主に「T1強調画像」「T2強調画像」「FLAIR画像」という方法で撮られ、脱髄病変はT2強調画像とFLAIR画像で白く見えます。T1強調画像ではダメージの強い病変が黒く見えます。

MRI検査では「ガドリニウム」という造影剤を撮像時に静脈注射する場合があります。これは、病巣が最近1カ月程度のうちにできたものなのか、過去の名残なのかを調べるためです。最近生じた病巣は、ガドリニウムを使うとT1強調画像で白く染まって写ります。

また、MRIでは病巣が認められるのに症状には現れない「無症候性病巣」が見えることがあります。実際に症状として現れるのは脳MRIで見つかる病巣10個のうち1個くらいだといわれています。脊髄に無症候性病巣が見つかることもあります。

反対に、症状は現れているのにMRIで病巣が認められないこともあります。病巣の検出率はMRIの性能やどのような方法で撮るか、断面の厚さ、スライス間隔など、様々な要素が影響しています。

脳脊髄液の状態がわかる髄液検査

脳と脊髄の周りは「脳脊髄液（髄液）」で満たされています。この髄液の状態を調べるのが髄液検査です。

髄液は、腰椎穿刺（ルンバール）という方法で、背中に局所麻酔をしてから背骨の間に針を刺して抜き取ります。針を刺す間はエビのように背中を曲げた状態でじっとしている必要があり、終わった後も1時間程度の安静が必要です。

MSでは通常、髄液に次のような所見がみられます。ただ、全てのMSがこのような結果を示すとは限りません。オリゴクローナルバンド（OB、OCB）とミエリン塩基性タンパク（MBP）はMSで陽性になることが多いですが、ほかの脱髄性疾患や脳炎などでも認められることがあります。

神経の伝わり具合がわかる誘発電位検査

誘発電位検査では体に刺激を与え、その刺激が脳に達するまでの速さと強さを調べます。伝わり方に異常があれば、その刺激の通り道に障害があると考えられます。診察室で行う神経診察では全て正常でも、この検査で異常が検出されることがあります。誘発電位検査には次の4種類があります。

◉視覚誘発電位（VEP）
視神経を調べる検査です。白黒が反転するテレビ画面、または点滅する光を見つめます。

◉聴性脳幹誘発電位（BAEP）
脳幹を調べる検査です。ヘッドホンを付けて「カチカチ」というかすかな鋭い音を聞き、その刺激が耳から脳に伝わるまでの時間が測定されます。

◉体性感覚誘発電位（SEP）
脊髄と脳幹を調べる検査です。左右の手首・足首に軽い電気刺激を受け、その刺激が脳までどのように伝わるのかが調べられます。

◉運動誘発電位（MEP）
脳や脊髄に磁気刺激を加えて、運動神経の機能を調べる検査です。SEPが感覚神経の通り道を調べるのに対して、MEPは運動神経の通り道を調べます。

その他の検査

その他、視神経の障害を調べる中心フリッカー値（CFF）測定検査、視野検査、光干渉断層計（OCT）検査があります。全て視神経障害の有無を調べる検査で、眼科で行われます。

また、膠原病や他の神経の病気の可能性を除外するために、血液中に自分自身を攻撃する「自己抗体」などがないかを調べる血液検査が行われます。

MSの診断

MSの診断に最も重要なのはMRI検査です。外からはうかがい知れない脳の中の病巣の大きさ、形や分布、造影のされ方など、様々な特徴的な所見から、MSらしいかどうかを判断します。

MSの診断では他の疾患を十分に除外することが大切で､先に述べた脳脊髄液検査や誘発電位検査、血液検査なども鑑別に役立ちますが、確定診断は時に難しく、しばらく経過観察が必要になることもあります。

MSと診断するためには「2ヶ所以上に神経症状または病巣を認めること（空間的多発）」と「異なる時期に神経症状または病巣が出現すること（時間的多発）」を確認することが必要です。これらの片方しか満たしていない場合は、MSの前段階である「Clinically Isolated Syndrome (CIS) 」と呼ばれます。診断にあたっては国際的な診断基準と日本独自の診断基準（厚生労働省作成）があり、それをもとに確定していきます。